この手法は、特に企業などの
人事考課に活用され、
職種別に高い業績を上げている
従業員の行動特性を分析し、その行動特性を評価基準とし従業員を評価することで、従業員全体の質の向上を図ることを目的としている。従来の日本型の人材評価は、「協調性」「積極性」「規律性」「責任性」などから構成され、
従業員の潜在的・顕在的能力を中心に評価していたが、能力が高いことが成果と繋がるわけではないので評価と会社への貢献度がリンクしないことがあった。これに対し、コンピテンシーでは、「親密性」「傾聴力」「
ムードメーカー」「計数処理能力」「論理思考」などから構成し、
具体的な行動で評価するため、評価と会社への貢献度がリンクし易くなっている。